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乃木坂46

SNSしないタレント

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     Twitterの日本開設から早10年。Instagramなども含めたSNSは一般人のみならず、タレントが自己発信のツールとして活用するのも“通常営業”となった。また、SNSがタレントの浮沈のカギを握ることも多く、“炎上”をウリにする芸能人すらいる。一方で、今「SNSをしない」と公言することは、タレントとしての価値向上に一役買うこともあるようだ。SNSを「やる」か「やらない」か、その選択の向こうに垣間見えるタレントたちの“ブランディング力”とは?  タレントの自己発信ツールとして、最初にブレイクしたのは「ブログ」だった。2000年代中盤、眞鍋かをり、中川翔子、若槻千夏といったタレントが、本業の芸能活動×自身のプライベート(仕事以外の部分)を発信するブログとの相乗効果でブレイクし、そのブログをまとめた“ブログ本”がベストセラーになる。ブログはタレントによっては所属事務所のスタッフが投稿記事を事前にチェックしたり、コメントの掲載は承認制にしたりとマネジメントとして管理されていたのである。  だが、以後にはじまるTwitterやInstagramはリアルタイムで投稿する即効性がウリで、自己発信はいわば自己責任となった。芸人であれば“瞬間大喜利”的な気の利いたコメントで好感度が上がるし、モデルや女優ならおしゃれでセンスのいい写真のみならず、庶民的な投稿などが親しみやすさで「いいね」を集めている。また、アイドルもファンとの交流の場として活用している。タレントとしてのイメージもアップ→仕事の数も増え幅も広がるという好循環が期待できるのだ。  成功例で言えば、今やカリスマ化した渡辺直美、ローラ、水原希子などが挙げられるし、松本人志、有吉弘行といった大御所芸人もTwitterでネタを提供している。広い意味では、ZOZOの前澤友作社長にしても、知名度を爆上げしたことを考えれば立派な成功例と言えるだろう。  一方、一般人同様に“SNS疲れ”に陥るタレントもいる。1日に何回も投稿・更新しなければならないという強迫観念に駆られたり、発言が執拗に叩かれたりするうちにSNSを休止するというケースも多く、千秋はFacebookとInstagramを突然休止(後に再開)、Twitterでは布袋寅泰が「疲れるなぁ」、ブラックマヨネーズ・吉田敬「俺に向いてないですね」、渡辺直美「あたし嫌われてんなー」等々、不特定多数のユーザーとのつながりに疲弊する芸能人も出現したのだ(布袋以外はTwitterを再開)。  さらにはSNSで大炎上するタレントも多く、ウーマンラッシュアワー・村本大輔、オリエンタルラジオ・中田敦彦、キングコング・西野亮廣(最近は相方のカジサックこと梶原雄太のほうが炎上)などはTwitterで炎上し続け、それがキャラクターとして確立することにもなった。また、Ameba殿堂入りブログを持つ辻希美は、“炎上職人ママブロガー”の異名を持つほど炎上を逆手(!?)に取りながら話題を提供。ママタレントの最高峰に君臨し続けているのである。  こうして見ると、芸能人は「SNS活用派」と「SNSに疲れる派」に分れるようにも思えるが、最近になって存在感を増してきたのが「そもそもSNSやらない派」だ。女優の綾瀬はるかや蒼井優、新垣結衣もそうだが、北川景子はテレビ番組に出演した際、SNSに写真を投稿することについて「目的が分からない」と話している。また、タレントのマツコ・デラックスや、お笑い芸人だと明石家さんまや加藤浩次、おぎやはぎといったベテランもメディアでアカウントは持たないと語っている。  また、アイドルで言えば、ジャニーズやハロー!プロジェクトなどの大手事務所所属のタレントは、ブログ以外で個人のSNSアカウントは持っていない場合が多い。そもそもSNSにはさまざまなリスクがともなうのは常識であり、ファンの間でさえ「好きなタレントはやらなくていい」という認識を持つ層も少なくないのだ。また、ファンにしてみても“推し”にSNSがあることで情報を把握する義務感が生じてしまったり、タレントや同じファンたちの言動に一喜一憂したりするなど、疲れてしまう場合もあるという。  本来、芸能人であればテレビや映画、舞台など何らかの媒体で実力を発揮することこそ本分。となれば、仕事以外のプライベートの姿などは、むしろファンのイメージを崩さないためにもあえて伝えないほうがいい…と考えるのもまた“正論”と言える。  タレントにとっては、知名度・好感度のアップ、仕事の幅を広げるなどの“利”もあれば、炎上や疲弊による芸能活動への影響という“害”もあるSNS。そこから距離をおくということも、安定したタレント活動になり、仕事とプライベートの境目をハッキリさせる効果がある。スターがスター然としていられる“SNSをしない”選択は、健全で今という時代だからこそ有効なイメージ戦略となるのではないだろうか。

     

    ソース

    https://www.oricon.co.jp/


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      • 2019.07.02 Tuesday
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      • 20:34
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